2019年度  |  文化庁  | 大学における文化芸術推進事業

「課題解決型のシアターマネジメントに向けた次世代リーダー育成のためのプログラムの開発」

事業主旨

本事業は、公立劇場で制作を担うミッドキャリアの現職者で各劇場から派遣される者を、「社会の芸術ニーズを汲み上げて劇場活動に結び付け、その効果を社会に説明できる能力」を持つ次世代リーダーとして育成するとともに、そのための教育プログラムを開発するものである。本事業では、特に劇場運営のPDCAサイクルのうち、社会的要請の高い「C」「A」(評価・改善)に焦点を当て、政策研究に特化した本学の豊富な人脈、分析手法、研究蓄積を援用し、大学と劇場及び受講者の協働作業により、より実践的で効果的な人材育成プログラムの開発を目指す。具体的には、本学が培った課題抽出、分析・解釈の視点・手法・ノウハウを提供し、各劇場が抱える課題を解決するための具体的な提案(マネジメント・プロポーザル)に結実させることを通じ、①受講者の説明責任能力を向上、②派遣元劇場の活動の強化に貢献、③特別講座、ケーススタディ等の知見をオープンアクセス化、広く関係団体、実践家と共有する。

 

事業概要 

文化政策コース担当教員及び研究員のコーディネートの下、以下の事業を行う。

①特別講座

「政策・法・経済」、「地方自治」、「マネジメント分析と方法論」からなり、全国で受講可能なストリーミング配信を行う。講師は本学関係教員(特別教授堀江正弘、副学長横道清孝、名誉教授大山達雄、連携教授・パリ大学名誉教授グザヴィエ・グレフほか第一線の専門家)を当て、受講者からの質問やコメント、教員からの助言・回答は、オンライン上のグループフォルダで共有、双方向の効果的な学習を目指す。あわせて、受講者の反応を講座内容にフィードバックし、講座内容の完成度を上げ、後年DVDとして公表するとともに、ハンドブックを作成する。

②ワークショップ

①の学習の深化を図り、ケーススタディに向けた準備を行うため本学において集中的にワークショップを開催する。ここでは、ケーススタディの現状整理、課題抽出とともに、分析手法に関する理解を深め、受講者同士及び教員とのネットワーク構築を図る。


③国際シンポジウム

総括及び国内外の動向を広く理解するための国際シンポジウムを開催する。                         
               

平成29年度 文化庁 大学を活用した文化芸術推進事業

​平成30年度 文化庁 大学における文化芸術推進事業

​2019年度 文化庁 大学における文化芸術推進事業

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